投資のコツ

ここでは、資産運用の基本として、リスクとうまく付き合うコツをご紹介します。

1 資産分散投資

値動きの異なる複数の資産を組み合わせることで、全体の値動きの幅を小さくする効果が期待できます。

下表をみると、日本と海外の株式に債券を組み合わせて投資した場合(赤色:4均等)は、安定して真ん中付近をキープしており、1番になることもありませんが、ビリになることもない安定的な運用ができています。

出所: BloombergのデータをもとにJP投信株式会社作成

指数とシミュレーション方法
BloombergのデータをもとにJP投信株式会社算出 日本債券:NOMURA-BPI総合、海外債券:FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)、日本株式:TOPIX(東証株価指数)(配当込み)、海外株式:MSCI-KOKUSAI指数(円換算ベース・配当込み・為替ヘッジなし)
4均等は、JP4資産均等バランスと同じ配分比率(日本債券に25%、海外債券に25%、日本株式に25%、海外株式に25%)で投資し毎月リバランスして合成した指数

ファンド内容をイメージしていただくことを目的として、指数を活用してシミュレーションをした参考情報であり、実際のファンドとは異なります。過去の売買実行可能性、信託報酬、売買手数料、税金等を考慮していないため、実際の運用実績とは異なります。過去のデータに基づいて算出した結果であり、将来の投資成果等を予測するものではありません。

当ページで使用した指数の著作権等
「NOMURA-BPI 総合」とは、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社が公表する、日本の公募債券流通市場全体の動向を表す投資収益指数で、一定の組み入れ基準に基づいて構成された債券ポートフォリオのパフォーマンスを基に計算されます。同指数の知的財産権は野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社に帰属します。なお、野村フィデューシャリー・リサーチ&コンサルティング株式会社は、同指数の正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、同指数を用いて行われるJP投信株式会社の事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。
「TOPIX(東証株価指数)(配当込み)」とは、株式会社JPX総研が算出、公表する指数で、日本の株式市場を広範に網羅するとともに、投資対象としての機能性を有するマーケット・ベンチマークで、浮動株ベースの時価総額加重方式により算出されます。同指数の指数値及び同指数に係る標章又は商標は、株式会社JPX総研又は株式会社JPX総研の関連会社(以下「JPX」という。)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利・ノウハウ及び同指数に係る標章又は商標に関するすべての権利はJPXが有します。JPXは、同指数の指数値の算出又は公表の誤謬、遅延又は中断に対し、責任を負いません。本商品は、JPXにより提供、保証又は販売されるものではなく、本商品の設定、販売及び販売促進活動に起因するいかなる損害に対してもJPXは責任を負いません。
「FTSE世界国債インデックス(除く日本、ヘッジなし・円ベース)」は、FTSE Fixed Income LLCにより運営され、世界主要国の国債の総合収益率を各市場の時価総額で加重平均した債券インデックスです。このインデックスのデータは、情報提供のみを目的としており、FTSE Fixed Income LLCは、当該データの正確性および完全性を保証せず、またデータの誤謬、脱漏または遅延につき何ら責任を負いません。このインデックスに対する著作権等の知的財産その他一切の権利はFTSEFixed Income LLCに帰属します。
「MSCI-KOKUSAI指数」とは、MSCI Inc.が開発した日本を除く世界の主要国の株式市場の動きを表す株価指数で、株式時価総額をベースに算出されます。同指数に関する著作権等の知的財産権およびその他の一切の権利はMSCI Inc.に帰属します。また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

2 長期投資

景気回復・後退を繰り返しながら、長い目で見ると世界経済は成長を続けており、これからも成長が期待されています。この世界の経済成長の恩恵を受けるようにしていくことが重要です。


過去のデータに基づいて算出した結果であり、将来の投資成果等を予測するものではありません。
各年は、年末時点を表しています。
出所:主要国・地域のGDP(名目国内総生産)の推移についてはIMFのデータをもとにJP投信株式会社作成(2023年10月基準、一部IMF推定値を含む)海外株式の推移については、BloombergのデータをもとにJP投信株式会社作成、1980年12月末を100として指数化(期間1980年12月末~2024年1月末)
指数については、上記の「指数とシミュレーション方法」をご確認ください。

3 時間分散投資(積立投資)

時間を分けて投資を行うことにより、購入価額が平準化され価格の急騰や急落の影響を和らげる効果が期待できます。

積立投資は、時間分散投資の一例です。一定の金額を定期的に購入することで、価格が高いときには少ない口数しか買えませんが、価格が低いときには口数を多く買うことができ、購入単価を平準化できます。